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選択肢からのマッチングではなく
必要な経営人材を定義し、探し出す

人材紹介アドバイザリー

なぜ私たちの経営人材サーチが選ばれるのか。

それは、弊社における人材紹介アドバイザリーが生まれた経緯の中に
その理由があるかもしれません。

これまでにファンド運営や事業再生アドバイザリーとして、
クライアントの事業の根幹に関わり、
多くの事業成長や承継、再生を一緒に成し遂げてきました。
しかしその中には、一度軌道に乗ったと思われた事業成績が、
経営を経営陣にお戻しした後にまた暗転してしまうという事例もありました。

その経験から一定期間だけを深く関わるのではなく、
その後の事業運営を永続的に繁栄させるためには、
長期にわたり会社の成長に関わり続けられる経営層の存在が
極めて重要であるという結論に至ったのです。

そのため私たちの人材紹介はマッチングビジネスではありません。
経営の診立てから行い本当に必要な「経営人材」を定めた上で獲得する、
サーチファームとしての機能をご提供しています。

人材紹介アドバイザリーの基本フロー

MITでは、まずは会社の経営についてディスカッション(診立て)を行い、
真の経営課題を特定することからスタートします。
経営者自身も認識・整理が難しい潜在的な経営課題を顕在化し、「人材」「コンサルティング」「ファイナンス」を
複合的に組み合わせたトータルソリューションを提供していきます。

Executive Recruitment Advisory

経営課題の特定
(診立て)
解決策・
戦略の策定
経営人材サーチ
採用
定着化

MITの特徴

MITの人材紹介アドバイザリーの特徴をご紹介します。
経営課題のディスカッション
(診立て)を行い、経営課題を
特定することからスタート 01
会社の正確な状況把握無しに戦略は立てられません。
そのため私たちが最も重要視するのがこの「診立て」です。本質的な経営課題を特定することで、
優秀さ以上に「本当に必要」な経営人材を定義していきます。
私たちのサービスは、ご紹介からの成約率が著しく高いことが一つの特徴ですがそれはこの診立てによるものと自負しています。
顕在化された経営課題に対し、
トータルソリューションを
ワンストップで提供 02
診立てにより浮き彫りになった経営課題によっては、人材のご紹介だけではなく、
コンサルティング、ファイナンスといったトータルソリューションによって課題解決を図って参ります。
一社一社の経営課題に深く向き合ってきた私たちだからこそ、多面的かつ本質的な解決策を見出すことが可能です。
経営人材の定着化により
経営課題を本質的に解消させる03
私たちの人材紹介はスキルによるマッチングとはそのプロセスも結果も全く異なるものになります。
企業の未来に向けて共に人生を歩める経営人材を獲得するということは、企業と人の使命感のマッチングに他なりません。
志を共にできる人材を探し出し、獲得することこそが企業の未来を切り拓くことに繋がるのです。

人材紹介アドバイザリーの主なサービス

伴走型の支援サービス

一般的な人材紹介会社が行うサービス領域にとどまらず、経営者と共に問題意識の頂点である経営課題を整理し、
解決策を策定・紹介人材の定着化までを行います。

ソリューション提供のプロセス

会社の経営課題まで遡って人材要件を定義し、入社後のフォローまで行うことで地域生産性向上を図ります。 また、コンサルティングを並行して行うことにより、
人材に限らないトータルソリューションをワンストップで提供します。

経営課題とサービス事例

事業のフェーズによって、当然に会社が必要とする人材像は異なります。
各フェーズにおける経営課題を顕在化し、それに応じた人材ニーズに対応致します。

実績紹介

  • 2つの事業の柱を持つ会社であり、創業者が50歳を超えた状況。自分についてきた部下たちへの置き土産として、IPOの目標を掲げるとともに、第3の柱になる事業を模索していた。経営との事業ディスカッションの中で、IT・DXというキーワードで人材を探す方針に。各事業部の責任者が30代後半~40代半ばのため、そこに第3勢力として名を連ねられるような経営幹部人材を探し、採用。

  • 当初は製造統括の相談。事業ディスカッションを通じて経営者の頭の中を整理する過程で、優先順位が高いのは管理統括ポジションであることが顕在化。数年前から統括不在で、管理業務を社長と取締役(社長奥様)が対応している状態であった。経営の二人の負担を減らし、もっと営業にあたった方が良い、という結論に至り、経営管理部長を採用。

  • 相談時点で人材募集ポジションが5つあり、とにかく何でも良いから人が欲しいという話であった。事業ディスカッションを行い、一つ一つの要素・ニーズを深掘りし、理想の組織をディスカッションする中で、募集ポジションは社内の異動や時間をかけての社内登用で解決できる課題が多いとの判断に至ったため、社内での充足が難しい営業幹部候補を紹介し、採用となった。

  • 中国、東南アジアに現地法人を持つグループ会社。経営陣が皆60歳を超え、海外現地法人を統括している次期社長(40代半ば)を国内に戻したい意向があり、海外現地法人を任せられる次期社長の右腕となる製造統括人材を探索。海外マネジメント経験と製造技術の両方を満たす人材ではなく、前者を重視した探索により、長らく見つからなかった人材を採用。入社後半年で、現地法人の副社長に就任。

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